資本主義
大手食品メーカーは消費者の健康を考えているのか？
答えは「NO」だと私は考えます。
私は食品メーカーに勤務した経験はありませんが、大手企業で働いた経験から言えば、企業の内部には独自の世界があり、すべてはそのルールに従って動いています。
だからこそ「会社の常識は世間の非常識」という言葉が生まれるのです。
資本主義とは、何をしたかではなく、どれだけ会社に貢献したかが評価される仕組みです。つまり、成績重視の社会です。
そして、会社の利益だけを考える人が昇進し、高い給与を得るという構造が形成されています。
食品メーカーも、法律さえ守っていればそれでよく、消費者の健康面まで考慮することは少ないのが現実です。
最近、スーパーの惣菜を買うのが怖くなってきました。
特に「pH調整剤」という存在を知ってからは、購入する食品の選択肢が大きく狭まりました。
pH調整剤とは、食品や化粧品、洗剤などの製品のpH（酸性度やアルカリ性度）を適切に保つために使われる物質の総称であり、食品添加物の一種です。
その成分は複数の物質から構成されているため、詳細を記載する代わりに「pH調整剤」と一括して表示されるのです。
これは合法とされているため、食品の原材料表示を確認せずにはいられません。
すでに、そうした時代に突入していると認識すべきでしょう。
おにぎりやサンドイッチなど、コンビニやスーパーで販売されている食品には、pH調整剤が使用されているケースが多いと聞きます。
これらを継続的に摂取すると、腸内細菌が減少し、健康に悪影響を及ぼす可能性があります。
もちろん、すぐに病気になるわけではありません。
しかし、免疫力が低下し、風邪をひきやすくなるなど、徐々に体が弱っていくことで、結果的にがんなどの重大な病気を引き起こすリスクが高まるのです。
最近では、若年層のがん発症率が上昇しているとも言われています。
こうした添加物が原因である可能性は否定できませんが、因果関係を特定するのは難しく、企業側が責任を問われることはほとんどありません。
だからこそ、私たち消費者が注意を払う必要があるのです。
以上
